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中医学と世の中 ブログ  2020年

6月29日(月) 情報社会なのに情報がコントロールされている

今、大変大事な事は検索エンジンが日本で1社が92%ものシェアーと取っている事です。

これには大変大きな弊害が有ります。

多くの人が知っていると思いますが、言論コントロールをされている事です。

つまり日本全体に特定の情報は流さないシステムになっている事です。

最悪は行政がそれを悪用している点です

実際には肝心な事になると共産主義と同じ事をしています。

寡占なのに、どうして独占禁止法が適応なって無いのか?

また検索エンジンは他にも多いのに、なぜそれらが役を果たして無いのか不思議です

検索エンジンは社会の中心なのになぜ産業政策がキッチとされていないのか?不思議です。

 

6月27日(土) 新型コロナの対策が遅れたのは自公連立政権が根に有った

安倍政権としては中国からの旅行者を止めて新型コロナの対策をもっと早く取りたかったのですが

やはり自民党内部の情報を聞いても大きなネックは自公連立が大きく阻んでいましたね。

連立で無ければ安倍政権はもっと早く手を打てたはずです。

新型コロナを早く食い止めるよりも習近平さんを国賓で呼ぶのを優先していました。

 

さて、私は国際貿易をずっとしています。

ですから世界情勢をはっきり掴む必要が有ります

特に日本の政界・官僚・経済界・報道〜などが外国の餌食になっていますから、国内情報は全く信用できません。

 

しかし、日本の言論で非常に優れた方達も多くいます。

今日は全部あげませんが、特に方向性が優れ行動力のある方をご紹介します。

この方は自民党の「青山繁晴」議員です。

自民党内では「護る会」50数名 代表:青山繁晴がされています。

YouTube 青山繁晴の「答えて答えて答える」をご覧になると良いと思います。

政界の中枢に居て、私利私欲でなく非常に優れた行動をされている方です。

常にWatchされると良いと思います。

 

6月25日(木) 中国から世界の企業が移転する先は日本

海外からのネットには大変良い情報が流れています。

中国から非常に多くの企業が撤退し近隣諸国に移転しています。

アメリカ企業はアメリカに戻る場合が多いようです。

その他の企業はアジア圏内ではどこが一番人気か? 多分インドネシアかな?と思ったのですが

実は人気ナンバーワンは日本だそうです。

「安定」「信頼」は日本がアジアではトップです。

大企業が世界のどこに工場を配分するかと判断する時に安定・信頼は絶対条件です。

 

中国の失敗から学ぶ---日本にも言える共通点

中国は今後、世界一の貧乏国になるかも知れません。

一つには経済が今後、復元しないからです。

復元しない理由は10億人が月収15000円の低所得者で蓄えが何も無いのです。

つまりGDPが世界第二になったと言っても、巨大な収益を政治家や官僚達が莫大な金を取り、ほとんどの国民には分け与えていなかったのです。

これでは国内消費が伸びません、経済は伸びる余地が有りません。

 

今、日本は経済的にギリギリの人が多い。

企業は給料を十分に与えていないからです。

国内消費が伸びない理由はが企業が従業員に出す給料・ボーナスが少ないからです。

日本の国内消費が伸びない理由は傾向的に中国に似ています。

 

6月24日(水)中国がWTO(世界貿易機関)の非加盟国になった

中国はWTOに加盟した事で経済が発展しました。

しかし実際は市場経済でなく社会主義の統制経済です。

WTOのルールにずっと違反してきた為、WHOで裁判をしていましたが

6月15日に中国が提訴を取り下げ、中国が違反の判決が確定しました。

同時に中国はWTOの加盟国から外されました。

これにより中国は従来のような自由な貿易が出来なくなります。

中国経済は次第に悪化し最悪の経済レベルに進む事になります。

中国と貿易をしている企業は今後慎重に取引する必要が有ります。

 

6月22日(月)テレビ朝日が閉局の話が出ている

アメリカの投資ファンドがテレビ朝日に対し放送電波を返上し、別業種に変わった方が良いと要請を出した〜と2・3日まえから情報が流れています。

テレ朝の収益が急速に下がっている為ですが、ニュースの信憑性は非常に低く、今の程度のニュースなら見る方が危険と思う人が多い状態です。

昔と違い国際情勢は非常に逼迫していますから、仕事や生活に国際情勢がもろに掛かって来ますので、少しでも多く信頼の高いニュースが欲しい時代です。

業績が下がっても不思議で無いです。

 

6月13日(土)安心して行ける国

中国は二つに分けて考える必要が有ります。

1)中国共産党

2)中国国民

中国共産党が倒れ、新連邦制中国に今年中になると思います。

そうなれば中国民は奴隷制度から解放されます。

アメリカの議会のコンセンサスでは中間選挙までに方を付ける事になっています。

当然、すでに憲法も決まっています。

特に注目したい点は日本の憲法第9条と同じ「国は交戦権を持たない」を入れているか?

そりゃそうですよね、アメリカは日本に憲法九条を入れ込んで、骨抜きの国にしたのですから

中国のような危険な国に、これを入れないなんて考えられないでしょう。

私も中国が安全な国になったら出張や旅行に行きます。

後藤直伸

 

6月11日(木)各界のリーダーが中国から賄賂やハニートラップされた〜お話し

今回の新型コロナで日本の本当の姿が浮かび上がった〜とよく聞きます。

下記の点を聞きます。

1)報道は消えていくしか無いだろう〜と言われてます。

国民に真実とは真逆の報道をする報道機関(テレビ・新聞)が多くあります。

ほとんどの場合、中国から賄賂をもらっている、中国に行った時に女性を紹介され、それで脅迫され中国の言いなりになっている人が非常に多いそうでう。

 

2)政治家が与野党とも新中国派が多い

これも同じく賄賂をもらい、女性を当てがわれて、もろに脅迫されて、中国の言いなりになっている場合が多いそうです。

 

3)大手自動車会社を始め、非常に多くの財界で同じ事が発生している。

中国に進出している企業の非常に多くが、中国から賄賂をもらい、女性をあてがわれ、脅迫されたり身動きの取れない状態になっています。

経団連が日本の国益を犠牲にし、中国の国益を選ぶ姿勢が続いているのは、この事が多いと言います。

 

4)官僚や学者も同じ手口で縛られている

色々な立場の男性が中国の手先にされていると言います。全く同じ手口です。

つまり日本の国益では無く、中国の国益の為に動いている人たちです。

 

これらはアメリカではスパイ罪でことごとく逮捕されてます。

今現在、アメリカでは毎日のようにこのような件で逮捕者が出ています。

日本を正常な国にするには、憲法や法律の整備が必要で、どんどん逮捕する必要が有ります。

 

6月10日(水)米中開戦は間も無くなのか? 中国共産党が壊滅するのは確実なのか?

アメリカの情報を毎日見ていますが、

「中国共産党は直ちに破壊する必要があり、今しかチャンスは無い」これが基本的なトランプ政権の方針のようです。

しかもアメリカ両党のコンセンサスが有ります、それは

「アメリカ大統領選挙までに中国共産党を壊滅させる」事です。

アメリカ大統領選挙が今年の11月です。

それまでに何かが起きる〜と思った方が確実です。

一つは8月の上旬です。

 

6月月7日(日)香港の若者は自分の身を大事にした方が良い。

香港の若者は非常に良く頑張っていると思います。

香港は中国共産党がある限り自由都市になれません。

そして既に香港の若者は最大の目的を達成したと思います。

これからの香港・中国の変化を説明します。

 

今の中国トップは歴代のトップと違って自制心が無いので、なんでもぶっ潰してしまします。

つまり自滅型です。

中国の命綱の香港を中国トップが自分で潰します。

香港は金融都市として完全に崩壊します。

その次に中国が崩壊します。

 

失業者は2万人、10億人が月収15000円、新型コロナで国内が売れない・外国も買わない。

外国企業は大部分が中国から撤退、

もう中国経済は良くなる事は有りません。

 

反面、中国共産党員は何百兆円もの金を持っています。

アメリカ・世界中から新型コロナの買収請求、中国共産党員の海外資産が没収されます。

中国の主要企業がアメリカ・西側諸国から制裁を受け没落します。

中国の金融が全面的にストップし中国経済は崩壊します。

 

中国共産党が廃止になり、連邦制になります。

中国共産党員や協力者は軍事裁判に掛けられる

中国連邦制では三権分立や憲法、議員精度、各種法律、省庁の制度など

民主主義国家となります、それは既にアメリカで下準備は出来ています。

今、アメリカで次々と発表されています。

 

そしてこの後、連邦制のスタートと共に香港が復活します。

どのような形態の発展になるかは香港の人たちが決める事です。

だから今は香港の人たちは命を粗末にしない事です。

 

6月6日(土)アメリカで中国大使館の武官が暴動に参加した証拠が出て来ました。

アメリカで今、大変な話題になっている事です。

1)アメリカのネット動画で中国人らしきグループが暴動に参加する為に黒服を着替えている光景が流れている。

2)別のネット動画ではホワイトハウスに投石する黒服の暴動者が中国語の北京語で「逃げろ」と言っているところが放映されている。

3)その後のSNSで動画に出ていた同一人物と見られる中国人達がやりとりしている書き込みが、ネット上で拡散している。

その文章は

A)昨夜あの現場で中国語で叫んだのは誰だ。目立たないようにすると言ってなかったか?

B)そうだ、あの大声が今、アメリカ中に流れているぞ。

C)張武官も現場に行った。一つの組織が。。。。。

 

以上のような文章です。この説明はネットで流れているSNSの中国語の原文を今見ながら書いています。

張武官とは中国大使館の人物です。

ますます中国がしている事が明白になりますね。

 

6月5日(金)-2 昨日アメリカで発表された「新中国連邦」制度

昨日は天安門事件の追悼日でした。

この日に因んでアメリカで13時間ほどの公開テレビで中国の新しい体制が発表されました。

中国を現在の共産党制度を廃止し、連邦制度にする発表です。

発表者はバノンさんで、中国語の発表は中国からアメリカに亡命している有名作家です。

世界で1億人が見たそうです。

いよいよ、中国を解体し、新しい国家制度にする動きが正式発表されました。

 

6月5日(金)ネットの問題点、プロレスの美女が自殺した件

現在のネットは虚偽を書いて人を誹謗中傷しても、むしろその発言を保護する体制になっています。

掲示板・ブログを運営している企業には法務部が有りますが、ここに取り消し依頼しても、ここが個人の発言の自由がある〜と判断して

訴えが有っても、虚偽の発言を保護する制度を取っています。

そもそも、法律は化石ミイラの時代遅れの物です。

前々から問題が多い〜と言われながら、この10年〜30年、国会議員達は何をしているのでしょうか。

言論の自由を言い張る学者や弁護士などが世の中の犯罪や自殺者、犠牲者を増やしているのは事実です

慎重に〜と言う表現で、実際はこれまで何もしない〜で来た、野放しです。

若い女性を自殺まで追い込む原因を作ったのは、法にを運営する人達の責任です。

 

6月4日(木)アメリカ暴動でやはり中国が扇動していました。

中国人3名が逮捕されたそうです。

彼らは暴動を起こす多数のバイトを時給1500ドルで募集して暴動を扇動したそうです。

募集に巨額の資金が必要ですので、大きな背景がいます、中国政府です。

ネットでは詳しく情報が流れています。

 

数年前に中国で尖閣列島の問題でデモ暴動もやらせでした。

あのデモ隊は中国政府が全員をバイトで雇い

全員を警察の大型バス、多数で現地まで運び、暴動させたのです。

今回もアメリカで同じ方法でやってます。

 

実質、アメリカと中国は戦争状態です

現在、尖閣列島も発表してないだけで、実際は日本と中国の激しい戦いが行われています。

 

6月2日(火)アメリカの黒人暴動は中国のスパイ組織が先導している

アメリカ警察官が黒人を殺したのは事実です。

現在、この警察官は逮捕されたと情報が入っています。

今回の黒人暴動は中国スパイ組織が扇動しているとの情報です。

教会に火をつけたのは地元の黒人では無く、スパイ組織で動いている者達との事です。

元々中国はアメリカで黒人に対し暴動を起こす教育していたそうです。

またアメリカから中国に来た黒人留学生を中国はスパイ教育しているそうです。

中国は黒人の暴動の映像を中国国内でテレビで流し、アメリカは悪い国だ〜と中国民に広めています。

アメリカで逮捕者がたくさん出ていますので、間も無く詳しい発表が有ると思います。

 

6月1日(月)アメリカは中国に実質的な宣戦布告をしました

アメリカ両議会で可決した法律は、中国を金融面で外国取引が出来なくするものです。

1)まず、香港が米ドルと香港ドルの交換が出来なくなります。

香港ドルが無価値になります。

 

2)世界の銀行は外国と取引するときSWIFT番号を使いますが

中国の銀行はSWIFT番号が取り消しになります。

諸外国との取引がほとんど停止します。

これで中国の金融システムは大打撃を受けます。

 

3)中国の企業がアメリカのナスダックなどウオール街、香港での資本取引が出来なくなり

中国の大手企業が資金不足になり経営が非常に難しくなります

 

4)香港在住のアメリカ人8万人に対しアメリカ政府は帰国命令を出しています。

イギリス人は20万人以上が英国に帰国すると思われます。

米の企業1000社以上が香港から撤退します

英の企業も多数が香港から撤退します。

世界中から香港に集まっている企業が撤退します。

 

5)香港人は台湾など諸外国に急遽、避難・移住が始まってます。

6)中国は武力で以外にアメリカと対決する道が無くなって来ています。

 

中医学で治療したい人は、今の内に早めに治療を始めた方が良いと思います。

 

5月31日(日)世界情勢の見ながら、どうやれば中医学の治療を受けられるか?

中国が5月28日に香港を弾圧する為に国家安全法を作りました。

これに対して29日、アメリカ・トランプ大統領は対策を取る事を発表しました。実質の「宣戦布告」です

トランプ大統領は演説の中で5項目の重大発表をしました。

ところが日本のA新聞はトランプさんはWHO以外は何も具体的な事は言わなかった〜と書いています。

 

香港に与えている優遇処置を撤回する事にしました。

1)何種類か発表されましたが、香港に対してドル交換を停止する事になるのか。

これにより香港は金融センターとしての全て崩壊します。

従って中国は香港から資金を得る事が出来なくなり、中国の金融が崩壊に向かいます。

金融面で中国と分断する。---実際には一部、既に初めています。

 

2)香港自治を阻害している人物に制裁処置を取る

3)香港への広範な合意を対象している。例外は無い。

(これらは今後、詳しい内容がでて来ると思われます)

 

4)アメリカは中国からのスパイ活動をしている留学生のビザを取り消しする。

現在、中国からは30数万人の留学生がいますが、中国は6月1日に3000人の留学生を急遽、飛行機で中国に戻す事にしました。

この3000名は中国の軍事大学が米国に送り込んだ学生スパイと言われてます。

 

5)中国企業33社をブラックリストに上げた。

いずれも新疆ウイグル地区で弾圧に関与している会社です。

この会社に対しては世界中の企業が部品を納品できなくなります。

ハイテク分野に対する対策。

 

アメリカは新型コロナの死亡者が10万人に達しています

 

中国が金融面で行き詰まります。

これが中国と米国の本格的な戦争に突入する入り口になる可能性が有ります。

やがて中国はドル換金が全く出来なくなり、貿易が出来なくなる可能性が有ります。

その時に、中国の医薬品がどうすれば買えるのか、治療がどうすれば出来るのか?

研究している最中です。

 

 

5月28日(木) 中国のレーダーにはF35は見えない事が証明された

1昨日、米軍はF35でシリアに入り、空港の戦闘機6機に爆撃し破壊したそうです。

シリアは中国の防空レーダーを使っています。

アメリカの目的はシリアでは無く、中国へ牽制です。

中国のレーダーはアメリカのステルス戦闘機は映らない

いつでもF35で侵入して中国を爆撃するぞ〜と言う強いメッセージを送ったのです。

 

中国は尖閣を取る最終実行段階に入っている

アメリカの国防がそのように発表しました。

自民党でも有志議員が総理に尖閣について緊急提言をしました。

このような議員が増えて大変心強いです。

 

実は日本は与野党とも中国から賄賂をもらっている議員が非常に多い。

議員と言っても実際は中国スパイが非常に多いと言います。

日本を良くするための国民は目を開きましょう。

 

 

5月27日(水)-2  日本国内の言論・思想が外国からコントロールされている

1)実は新型コロナについては

YouTubeに対しWHO(中国)から圧力が有り、記事が取り消されたり、広告がはずされています。

Cobit19になった直後にWHOからGoogleに要請があり、子会社のYouTubeはその直後からそのような事を始めました。

YouTubeは他の記事でも政治色のあるものなどは消しています。

日本製を作るべきです。

 

2)検索エンジンはGoogleが日本を独占しています。

YahooはGoogleの険悪システムを使ってますから、Googleと同じです。

この弊害は日本では他の検索エンジンを選択する事がない事です。

Googleの一存で情報操作が出来る、思想コントロールしています。

思想コントロールもできます。

独占禁止法がなぜ適応しないのか不思議です。

Googleはアメリカ情報機関のシステムですから、日本中の情報は全てGoogleからアメリカ情報機関に流れていると言われています。

 

3)Twitterはアメリカ企業ですが、

最近特に中国の支配が強くなっていると言います。

日本の記事にも中国が関与していると言われています。

 

4)LINEは韓国の企業です。

個人情報は全て韓国政府に流れていますが、場合によっては北朝鮮にも流れている可能性が有ります。

なぜ日本政府はにこのような日本製のシステムを育成しないのでしょうか?

 

5)テレビ会議ソフトのZOOMですが、

コンピューター内の情報が中国に流れるので、アメリカ政府からも注意が出ています。

その他にも色々あります。

 

通信、SNSはほとんど全部、外国に占領されています。

日本製は有力なものは何も有りません。

日本の貴重な情報、ノウハウが全て外国に吸い取られています。

 

どうして日本政府は間抜けなのでしょうか?

実際、中国の方が頭が良いですね。

中国独自のプラットフォームを全て作り運営しています。

 

日本は諸外国の自由空間、外国から良いように利用される空間です。

はっきり言いまして、日本中が海外からこれらSNSを使って情報操作、思想コントロールされているのです。

日本政府もそれを一部悪用している点も有ります。

新型コロナで国防を中心にする必要性が叫ばれています。

このようなプラットフォームは国の基幹、国防の中心です。

国策として、からず日本製を揃える必要が有ります。

 

キチンとした産業を育成してないから、政府は観光立国に走り

新型コロナをいっぱい日本に入れる原因もなりました。

 

5月27日(水)YouTubeで見たニュース、時代のキーになる記事です。

中国の将来を決める記事を見ました。

昨日「香港大紀元」さんが出している記事です。

タイトルは「米国に対する4つの想定外と10の認識」中国国防大学教授の発表内容

 

実際の記事は直接ご覧いただきたいのですが、この中で取り上げたいのは、

1)アメリカは中国に対して本物のトラで有る

2)中国を支持する国は1つもない

3)アメリカは世界の指導者で、全ての国がアメリカを支持している

4)アメリカは民主主義の国で国民の総意で行動している

5)アメリカ国内は中国に対し統一戦線が敷かれた。

 

これを見て、確か日本も第二次大戦前は山本五十六など軍部がアメリカと戦わない方が良いと言ってたのに〜と思い浮かべました。

結局、中国も軍部の情報を打ち消して、戦争に入るのか?

その時は中国対連合国の戦いになります。

 

5月25日(月) この30年間は政府が無策・成り行き任せだった

バブルが終わり、この30年間は日本がずっと空転して来ました。

一つにはアメリカが日本にずっと出るグギを打って来たからです。

従来のアメリカの政策が間違っていたことは今回の新型コロナが中国で発生した事で思い知らされました。

 

日本の不調は通産省など各省庁が無策と言って良いほど空白を続けて来たからです。

バブルだけが原因では無く政府の産業制作が何も無かったのです。

他の先進国と比較すれば、この30年日本が何が遅れて来たのかよく分かると思います。

がんばれ日本。

 

5月23日(土)-2 日本の報道(テレビ・新聞)の評価は世界45位?とか

国際的に見て日本の報道(テレビ・新聞)は3流国の評価です。

三流週刊誌と同じレベルです。

実際、今、新型コロナとどの国も戦っています。

しかし世界の優秀な国々の報道はもっと日本より上です。

テレビ・新聞によっては完全に外国政府から買収された状態です。

今の報道は日本国民・日本国の為では無く、自分たちの為、外国政府の為の会社が多いことに驚きます。

日本人に必要な情報はもっとたくさん有ります。

YouTubeが最も濃い情報が出ています。

 

例えば子供さんの進路、就職先などを考える時に大事です。

情報を持たずに子供さんをその道に進ませて良かったのか?

親として、様々な情報を持っていた方が良いと思います。

会社の経営も同じです。

新型コロナを境に日本も世界も大きく変わります。

 

5月23日(土)北朝鮮のトップは暗殺されたのか?

北朝鮮はトップが常にアグレッシブでしたが、ここの所、非常に静かです。

今後も非常に静かな状況が続くのではないかと思われます。

脂肪を取るための治療したが医師が不慣れな為に血栓ができ、脳死になった〜との情報も有りました。

体格は良かったのですが、不慣れな医師に手術させるのが不思議と思っていました。

最近の情報では軍による毒ガスで暗殺された〜と言われてます。

その方が信憑性あります。

 

北朝鮮はテポドンを飛ばしたり、非常に激しい感情を出す国で、

日本・アメリカに攻撃し、核兵器だけで無く、新型コロナなどの生物兵器を日本に打ち込む危険がありました。

ビビッド・ライフもその時の治療薬の体制を取っていました。

当面、北朝鮮からの危険はなさそうですが、観察する必要が有ります。

 

5月22日(金)中国軍艦の対艦ミサイルは日本より上。中国軍は日本に非常に抗戦的。

つい先日アメリカが発表した軍事研究によりますと

この4〜5年、中国の軍艦は急激に増え、対艦ミサイルは日本を上回っています。

そのそも東アジアでは日本の海上自衛隊が最強と言われて来ましたが

対艦ミサイルについて言えば

日本1500発、中国2000発です。

しかも中国は遠距離から打てるので、日本は非常に不利です。

この為、中国は日本全土を攻撃する体制が出来ている。

中国軍は非常に自信を持っており、日本に対して非常に抗戦的〜との発表です。

 

今回は軍事衝突は避けられないのか〜最も危険な状態です。

困った事で、日本国民の生命、生活に多大な影響が出そうです。

 

 

5月16日(土)  今後の中国と中医学はどうなるか?

中医学で治療を受けるには今後の中国がどうなるか? 予測する必要が有ります。

まずアメリカを中心として世界の主要な国が取っている方向は、

中国共産党を消滅させ、中国を5〜12の地域に分け、連邦制にする方針です。

明細は分かりませんが、すでに決定済みです。

 

アメリカを中心とした連合国と中国の軍事衝突は有ると思いますが、大勢は3日で勝負が着くと思います。

その後は1〜2ヶ月の小さな衝突は続くと思います。

かってアメリカは日本を占領し解体しました。

ソ連も崩壊・解体させたのですが、

中国に対しては解体し、民主制度、憲法の制定など、様々な主だった制度の設定をアメリカはほとんど準備完了と思います。

 

トランプさんのブレーンのスティーブ・バノンさんによると

中国は混乱し、経済が悪化するが、やがて良くなるだろう〜と言ってます。

 

中国の中医学は変わらず、今まで通りに進化します。

中国は戦争と国内の混乱で負傷者が多数出ます。

その治療に中国医学会は大変混乱すると思います。

中国が全体的に落ち着くには3〜5年は掛かると思いますが

医療は粛々と行われると思います。

 

 

5月14日(木) 中国国民と中国共産党とは分けて考える必要が有ります。

中国は自由主義国家ではなく、国民は共産党の支配を受けて生活しています。

様々な弊害がありますが、その最終結末が今回の新型コロナです。

世界が新型コロナを作るような土壌を中国共産党に提供し続けて来たのです。

 

中国国民は非常に勤勉で素晴らしい人が多い。

しかし支配されていますので、口には出せないですが、国民は大変な抑圧の中で暮らしています。

世界歴史上、これほど国民を殺害した国は有ません。

今、世界の主要国は中国共産党を無くし、中国国民を自由の身にしようとしています。

国際裁判や、武力により進めようとしています。

現実に進んでいます。

 

中国が台湾・アメリカ・日本に武力攻撃を掛けてくる直前です。

海上保安庁でさえ、中国船に発砲するギリギリの段階です。

中国が攻撃をしてくる時は台湾から沖縄、与那国島が最初の戦闘地域になるとの事です。

日本本土まで爆撃機やミサイルが来ないとは限りません。

 

日本は政治家も経済界も報道も、ともに社会の核のはずが、全く機能不全、ダメになっている事が

今回の新型コロナでハッキリしたと思います。

それを許して来たのは日本国民です。

 

バブル後、この30年、日本はあらゆる面で急降下して来ました。

それを軌道修正し、今後の100年、日本を繁栄するには、どうすべきかを考える大切な時なのに、

多くの日本国民は何も考えていません。

今、世界でお人好しの間抜けは日本人とイタリア人〜とさえ言われています。

世界の多くの国が今後の自国の在り方、中国共産党の在り方を活発に協議しています。

日本以外のどの国も国民がそれをよく知ってます。

 

日頃からYouTubeのニュースを見ましょう。

国際情勢はここで全てわかります。

日本の政界・経済界・報道機関の難点も全てでています。

 

 

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